三菱商事をバフェット流に分析してみた(1)

週末の日曜日、いかがお過ごしでしょうか。

さて、今日は、フィンセント・ファン・ゴッホの誕生日だそうです。1853年の今日、ゴッホはオランダの南部で生まれました。彼が存命中、売れた絵は「赤いブドウ畑」だったそうです。価格は、400フラン(現在の価格で十数万円程度)だそうです。それでも、描き続けた姿勢は凄まじいものがありますね。

さて、本日は、”バフェットの銘柄選択術”で学んだ分析方法を使って、企業分析を実践してみます。本日は、三菱商事(銘柄コード:8058、以下同社と呼びます)です。バフェットは2020年に5大商社(三井物産、三菱商事、丸紅、住友商事、伊藤忠商事)の株式をそれぞれ7~8%程度購入しています。また、3月17日には、それぞれ9%程度の株式を追加購入しました。

企業分析パート

Q1.その企業は消費者独占力を持っているか

同社は、地球環境エネルギー(天然ガス/液化石油ガス(LNG)、石油、LPG(液化天然ガス)事業)、マテリアルソリューション(セメント・生コンクリート、鉄鋼等)、金属資源(鉄鉱石等)、社会インフラ(不動産運用、データセンター、船舶・宇宙航空機等)、モビリティ(自動車等)、食品産業(食料品、農業作物、水産物等)、SLC(Smart Life Creation:金融、デジタル、物流等)、電力ソリューション(再生可能エネルギー)の8分野において、トレーディング(仲介業)と事業投資(他社の株式の取得)を行う総合商社です。

下記のバフェットの判定基準にそって判断します。

Q.採算を度外視したとして、同社と同程度の競争力のある企業を作れるか?

A.同業他社が複数あるので、同等の企業を作れないと断定することはできません。しかし、118拠点での事業展開、LNG(液化天然ガス)持分生産量・国内最大規模の銅の持分生産量などに裏付けられた物流ネットワークの強みを考慮すると、新規参入企業を作るのは非常に困難です。

Q.同社の製品の品質、ユニークさはお客が購入する最大の決め手となっているか?

A.他にも同様の製品やサービスを提供する会社があるので、”はい”とは言えません。しかし、金属資源だけではなく、モビリティ、社会インフラや再生可能エネルギーにも手を伸ばしています。そのため、様々な事業を持つコングロマリットとしてのユニークさがあります。

Q2.その企業の事業内容を理解しているか?

一言で説明するのが難しいので、ChatGPTに同社の事業内容をビジネスキャンバスでまとめてもらいました。その後、有価証券報告書、統合報告書等をチェックして、修正したのが下記の図です。

顧客セグメント

・金属資源、エネルギー、自動車・モビリティ、食品産業等の分野で多岐にわたる顧客(例:世界最大規模の原料炭のサプライヤー、銅の年間持分生産量40万トン等)

・資源だけではなく、DXやEX(Energy Transmission、例:秋田と千葉での洋上風力発電プロジェクト等)の取り組み

価値提案

・社会の課題解決を通じて、スケールのある共創価値を創出し続ける

チャネル

・90カ国・118の拠点での企画、営業活動

顧客との関係

・国内外との政府系・民間組織との長期的かつ強固なパートナーシップを締結

収益の流れ

・純利益合計額としては、金属資産(31%)、天然ガス(23%)、自動車・モビリティ(15%)、電力ソリューション(10%)、総合素材(7%)(2023年度有価証券報告書)

主要活動

・グローバルなネットワーク、専門知識、資本力

主要リソース

・連結従業員数:80,000名の人的資本

・数多くのプロジェクを知的資本(例:三菱商事のプロジェクト事例

・連結総資産22.1兆円の財務資本

・銅の年間持分生産量40万トン/年等の自然資本

パートナー

・各業界の企業、政府機関、地域コミュニティなど、多様なパートナーと協力(例:BHP、Anglo American plc、Shell US Gas & Power LL、POSCO FUTURE M Co., Ltd.等)

・顧客を含めた取引先の特定投資株式の保有が特徴的(約40社程度)

コスト構造

・原価率が約75~90%、販管費率は8~10%程度

・事業ポートフォリオの入れ替え

・例:不動産運用子会社・食品産業グループ関係会社の売却、原料炭5炭鉱への集約(2炭鉱の売却)

Q3.その企業の製品・サービスは20年後も陳腐化していないか?

金属やエネルギーなどの資源を扱うビジネスだけではなく、今後成長が見込めそうな食料品やタイ・インドネシアでの自動車・モビリティのサプライチェーンなどを実施ししています。そのため、答えは、”はい”が該当します。

Q4.その企業はコングロマリットか?

有価証券報告書では、同社の事業は、地球環境エネルギー、マテリアルソリューション、金属資源、社会インフラ、モビリティ、食品産業、SLC、電力ソリューションの8分野のセグメントでした。傘下の915の連結子会社は、上記の事業のいずれかの事業に属しています。そのため、回答は”はい”です。

企業分析パートのQ4までは、以上です。いかがでしたでしょうか?

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。今日も良い一日をお過ごしください!

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